・2017年、宝島社から石原の写真集「encourage」が発売され、発行部数15万部のヒットを飛ばした（公称部数は20万部らしい）
・この写真集に関する印税の一部が、石原所属のホリプロに印税が支払われていないおらず、宝島社は陳謝し、未払い分を支払った。
・印税の支払いを滞らせていたという写真集の担当編集・Kさんは、責任を取らされ宝島社から解雇された。
・しかし、解雇だけでは解決せず、石原はこの1カ月ほどで、「SRRiNG」や「リンネル」など、宝島社発行の女性誌で、表紙を務めることが決定していたのに、全ての表紙にNGを出したため、宝島社は差し替えを行うことになり、発売延期となった。
・石原と、公称部数60万部の田中みな実の写真集は、出版社、担当編集、カメラマンなどのスタッフがほとんど同じだった。
それ以外は、これらの事実からの推測でしかないのだが、一流週刊誌が書いた記事なのに、論理が破たんしていて、訳の分からないところだらけだ。
まず、印税未払が担当編集者の責任となっているのだが、宝島社では、印税の支払い業務を、個別の編集担当者が行うのか？
従業員が数人しかいない弱小出版社ならともかく、そんな馬鹿な会社はないだろう。
発行部数を決めるのは、通常、売れ行きを常にモニターしている営業部門であり、印税なんてそこからの発行部数を基に、経理で印税を算出して、権利者に支払うものであって、そこに編集者なんて介在しようがない。
もし、編集者が、印税を自分の口座に振り込ませ、ピンハネして、ホリプロに支払っているようなことをしていたのだとしたら、解雇程度で済む話ではなく、警察沙汰の案件だ。
編集者が告訴、逮捕されたという知らせはないところを見ると、そうではないらしい。
でも、逆に何も責任がないところで解雇されたとなると、編集担当の側が、宝島社を不当解雇で告訴すべき案件だが、そういう動きも今のところないようだから、編集担当にも何らかの瑕疵があったのだろう。
では、いったい編集者は、一体どういった理由で解雇されただろうか？
小学館も文藝春秋も、同じ出版社だからこそ、印税の支払いで編集者が責任を取らされる、その不自然さが理解不能だったのだろう。
そこで、その原因を、ホリプロの石原サイドの、同じスタッフで撮ったのに石原より写真集が売れた田中への理不尽な妬みとか、怒りとかいったことが原因ではないかと推測しており、さらには、石原自身も、神経質で気が強いから、許せなかったのだろう、とあたかも、石原自身が後ろで糸を引いているかのような、推測を行っている。
しかし、そうした推測を読んでも、この事態の説明が合理的に納得できるものではない。
合理的に納得できないから、小学館も文藝春秋もホリプロの陰謀論に飛びついたのかもしれないが、本当にそんなことがあるのだろうか。
田中みな実、“バカ売れ写真集”の出版社に激怒！「こんな会社とは仕事したくない」（週刊女性PRIME） - Yahoo!ニュースもう少し調べてみると、その後、この記事が出てきたのだが、ほとんどゴミのこの記事の中で、一つだけ重要な指摘がある。
宝島社とホリプロの間で、石原の写真集についての出版契約書が交わされていなかったらしい。
といっても、それ自体は、そんなに異常なことでもない。出版社が、書面で明示的に出版契約書を交わすようになったのは、ここ数年のことだ。
電子出版が本格に立ち上がり、その出版の権利や印税取り分を明確にする必要がでてきたためだ。
それ以前は、出版契約なんて、口約束が普通であり、写真集「encourage」は電子書籍化されていないので、そうした書面での契約書を交わしていなくても、不思議ではない。
ただ、おそらく、それ以前もそのような口頭契約で、ホリプロのタレントの写真集が、宝島社から出版されていたはずであり、じゃあなぜ石原だけが問題になったのだろうか？
ここからは、私の推測でしかないが、編集者が、田中みな実を何としても口説き落としたくて、写真集の印税率を通常より上乗せして提案したのではないだろうか？
詳しくは分からないが、被写体に払う写真集の印税率って定価の5～20％と、バラツキがあるらしい。
それは、印税は、被写体だけでなくカメラマンなどにも分配されるため、その分配比率は、被写体やカメラマンの有名さのバランスもあるし、被写体がどの程度写真集の編集に関与するかによっても違うらしい。
そして、もしホリプロの石原サイドが、たまたま、田中の印税率が、石原より高いことを知ったとしたら、明確な印税率が書かれた出版契約書が存在しないことを盾に、田中の印税率での印税の追加支払いを求めても、何ら不思議はない。
石原と田中の写真集は、編集者もカメラマンなどのスタッフもほとんど同じなのだから、印税率も同じじゃないとおかしい、と業界大手のホリプロから強く言わたら、宝島社としては謝って支払うしかないだろう。
きちんと印税率が書かれた書面での契約書を交わさなかった宝島社に瑕疵があるのは間違いないからだ。
そして、この出版契約書の締結や、契約時の印税率の取決めは、担当編集者の責任（本当はその上長の責任だが）であり、これをもって、宝島社の編集者は責任を取らされて解雇されたのなら、理屈として理解はできる。
ここまで、記事の中の事実だけから私が推測したことでしかないので、これが真実かどうかは分からないが、「女性セブン」や「週刊文春」が繰り出すホリプロや石原さとみの、田中への妬みからの陰謀説なんかよりは、よっぽど理屈が通っていて説得力があると思うんだけどな。
いかがでしょう？
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